Apecアーキテクトに登録されました。 日本の法務省、外務省、文部科学省及び国土交通省の申し合わせに基づき、APEC域内に共通のAPECアーキテクトという称号を国の内外で用いることが可能です。他のエコノミーにでも、アーキテクトの能力があると認められています。

APEC域内に共通のAPECアーキテクトという称号を国の内外で用いることが可能となります。また、我が国のみならず、他のエコノミーにおいても、アーキテクトとしての能力があると認められるようになって来ています。
APEC ARCHITECT の登録証です。